2025年介護資格45種〜一覧、受験資格/内容/難易度/費用、施設形態別 職種/資格要件一覧、職種/資格からみる介護施設形態一覧

介護に役立つ資格、2025年の最新情報をまとめておきます。

2025年 介護資格一覧

【難易度】
資格試験等の難しさ、合格率の他に、受講要件・受験資格・実務経験などの要件も加味しています

【費用】
主に受講料や受験費用
テキスト代、登録料、年会費等別途かかることがあります

資格名	分類	資格 種類	研修 のみ	受講要件 受験資格 実務経験	費用	難易度	内容・目的
介護職員初任者研修	介護全般	公的	研修	ー	4〜10万程度	易	介護職の基礎的な知識や技術の習得
介護福祉士実務者研修	介護全般		研修	ー	無資格：10〜20万程度 初任者研修等修了者：3〜15万程度	易	介護職員初任者研修の上位資格 医療的ケアや介護課程の展開の理解、実践的な知識や技術の習得 介護福祉士国家試験の受験要件の１つ
介護福祉士	介護全般	国家		福祉系高校ルート 養成施設ルート 実務経験ルート ・介護福祉士実務者研修修了 ・実務経験3年以上	養成施設学費 ：100〜150万程度 受験手数料等別途	並	介護業務に携わるため国家資格 ご家族との相談対応、介護職員の指導などの業務担当もできる
認定介護福祉士	介護全般	民間	研修	介護福祉士としての実務経験5年以上 介護職員対象の現任研修100時間以上受講	養成研修受講費：30～60万円程度		介護福祉士の上位資格 介護福祉士以上の高い知識やスキルの習得 介護現場リーダーに必要な能力の証明
介護支援専門員 （ケアマネージャー）	介護全般	公的		実務経験5年かつ900日以上	受験手数料：1万円程度 合格後実務研修：5万程度		都道府県知事が資格証を発行 介護保険の被保険者とそのご家族の相談対応やケアプラン（介護サービス計画書）の作成、関連機関との連絡・調整などを行うための公的資格
主任介護支援専門員 （主任ケアマネージャー）	介護全般	公的		ケアマネジメント業務を5年以上経験 指定の研修を受講	研修：4万程度		ケアマネージャーの上位資格 他のケアマネに対するアドバイスや指導・育成、医療や福祉サービスを提供する機関との連絡調整を行うための公的資格
認定ケアマネージャー	介護全般	民間		ケアマネージャーとしての実務経験3年以上	審査・登録料等：3〜6万程度		ケアマネージャーの上位資格
認知症介護基礎研修	認知症ケア		研修	受講対象者は都道府県ごとに定める	受講料：約3千円 eラーニング	易	認知症ケア業務のための、最低限必要な知識と技術の習得
認知症介護実践者研修	認知症ケア		研修	介護経験2年程度以上など	受講料：無料など 自治体による		認知書介護の実践的な知識と技術の習得
認知症介護実践リーダー研修	認知症ケア		研修	・介護職員 ・認知症介護実践者研修修了1年以上 ・認知症の介護経験5年以上 など	受講料：無料など 自治体による		認知症支援におけるチームケアの調整や、他の介護職員の指導を行うチームリーダーの育成を目的とした研修
認知症ケア専門士	認知症ケア	民間		認知症ケア実務経験3年以上	受験料：2万程度		認知症ケアに関する知識・スキル・倫理観を備えた専門技術士の養成 5年ごとに単位取得し資格更新
認知症ケア上級専門士	認知症ケア	民間		認知症ケア専門士としての実務経験3年以上 認知症ケア上級専門士研修会修了 など	研修代＋受験料：2万程度 テキスト代、単位取得費別途		認知症ケア専門士の上位資格 ケアチームにおけるリーダーや、地域のアドバイザーとしての専門士を養成
認知症介助士	認知症ケア	民間		ー	検定試験：3,300円 セミナー受講、テキスト購入は任意		認知症ケアの基礎知識を習得
認知症ケア指導管理士	認知症ケア	民間		初級：要件なし 上級：初級に合格後1年以上 等	初級：テキスト・受験料等1万程度 上級：テキスト・受験料等3万程度		認知症患者と家族が必要とする適切なケアを習得 2年ごとの更新
同行援護従業者養成研修	障害者支援	公的	研修	一般課程：受講要件なし 応用課程： 一般課程修了/移動支援従業者養成研修修了	いずれも2〜5万程度		一般課程：視覚障害者の同行援護に必要 移動時の補助、必要な情報の代読や代筆、移動に伴う食事や排泄の介助など 応用課程：同行援護サービス提供責任者の要件の1つ
行動援護従業者養成研修	障害者支援	公的	研修	受講要件：なし	3〜5万程度		知的障害者や精神障害者の行動援護 強度行動障害者の特性や適切な支援方法の理解 行動援護に携わるには、行動援護従業者養成研修/強度行動障害支援者養成研修の修了＋知的障害者/精神障害者への直接処遇経験1年以上
重度訪問介護従業者養成研修	障害者支援		研修	受講要件：なし	各課程3万程度		重度の肢体不自由、知的障害、精神障害のある方の在宅介護に関する知識や技術の習得
難病患者等ホームヘルパー	障害者支援	公的	研修	入門課程： 基礎課程Ⅰ：介護職員初任者研修修了者等 基礎課程Ⅱ：実務者研修修了者等	各課程1万程度		難病や特定疾患を患う方の在宅介護に携わるために必要な資格 疾患の特徴、注意すべき点を踏まえ、ニーズに応じた介護サービスの提供
移動介護従業者 （ガイドヘルパー）	障害者支援	公的	研修	受講要件：自治体による	2〜5万程度		障害者の移動支援を行うために必要な公的資格 ・全身性障がい者移動介護従事者 ・視覚障がい者移動介護従業者 ・知的障がい者移動介護従業者 など
相談支援従業者初任者研修	相談員	公的	研修	受講要件：自治体による 相談支援専門員やサービス提供者として勤務等が要件	2〜3万程度		相談支援専門員として従事するための資格 医療・保健・教育・就労などの適切な支援を行うための知識や技術を習得 障害者の地域生活支援、相談支援業務の質の向上が目的
社会福祉士	スキルアップ	国家		大学/短大等 相談援助実務経験 養成施設等指定カリキュラム修了	ルートによる		福祉・医療・介護領域での相談援助業務に必要な知識があることの証明 別称：ソーシャルワーカー
精神保健福祉士	スキルアップ	国家		大学/短大等 相談援助実務経験 養成施設等指定カリキュラム修了	ルートによる		精神障害者の社会復帰支援 相談援助、福祉全般に関する知識を習得 別称：PSW/精神科ソーシャルワーカー
喀痰吸引等研修	スキルアップ		研修	受講要件：なし	第1研修・第2号研修：それぞれ6〜15万程度		厚生労働省認定資格 たんの吸引（口腔内、鼻腔内、器官カニューレ内部）と経管栄養（胃ろう、腸ろう、経鼻経管栄養）の医療ケアが可能
福祉用具専門相談員	スキルアップ	公的	講習会	指定カリキュラム履修 介護福祉士、看護師、理学療法士、作業療法士などは履修不要	4〜6万程度		都道府県が指定 介護サービス利用者に対し、家庭環境や身体状況にあった福祉用具（車椅子や歩行器、介護ベッドなど）のアドバイスができる 介護保険の指定を受けた事業所に2名以上配置が義務付けられている
福祉住環境コーディネーター	スキルアップ	民間		1級〜3級：要件なし	受験費用：1万程度		商工会議所が実施 高齢者や障害者に対し、安心して生活できる住環境の提案、福祉用具やバリアフリー化のアドバイス
終末期ケア専門士	スキルアップ	民間		介護支援専門員 社会福祉士 精神保健福祉士 介護福祉士 等	受験費用：11,000円		臨床ケアにおけるスペシャリスト 5年ごとに更新
サービス介助士 ケアフッター		民間		指定カリキュラム履修	受講費用＋試験費用：5万程度		高齢者や障害者の社会生活支援に役立つ接遇スキルと介助技術の習得
レクリエーション介護士		民間		2級：要件なし 1級：2級合格	2級：4万程度 1級：10万程度		適切なレクリエーションの企画・実施スキルの習得
介護予防運動指導員		民間		看護師 介護福祉士 介護職員初任者研修修了＋実務経験2年以上 など	受講費用：8〜10万		介護予防プログラムの作成、筋力トレーニングや口腔ケアなどの指導を行う専門家
介護食士		民間		受講：要件なし 3級：受講修了 2級：3級取得 1級：2級取得、実務経験2年以上等	受講費用：7〜10万程度		高齢者に適した食事を調理・提供する知識や技能の証明
ケアクラーク		民間		要件なし	受験費用：7,920円		介護事務に必要な知識とスキル
介護事務管理士		民間		要件なし	受験費用：5,500円		介護報酬を正確に計算するスキル レセプト作成、経理業務、窓口対応
在宅介護インストラクター		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：8万程度 受験費用：5,600円		在宅介護に必要な知識や技術
ウェルフェア・コンシェルジュ®初級		民間		要件なし	受験費用：3,300円		介護技術、接遇力と高いコミュニケーションスキル
高齢者ケアストレスカウンセラー		民間		要件なし	受験費用：12,000円		高齢期の心理やメンタルケア
看取りケアパートナー		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：34,000円		看取りケアの手法や根拠
高齢者傾聴スペシャリスト		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：34,000円		高齢者に対して専門的な傾聴スキル
高齢者コミュニケーター講座		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：31,432円		介護現場の実例を基に高齢者とのコミュニケーション方法を学ぶ
介護コミュニケーションアドバイザー		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：68,800円		介護現場でのコミュニケーション術
認知症予防レク/介護レクインストラクター		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：62,800円		認知症や介護のレクリエーション
介護リハビリセラピスト		民間		指定カリキュラム履修	受講費用：49,800円		介護現場でのマッサージ
認知症ライフパートナー		民間		終了
認知症アクティビティ・ケア専門士		民間		終了
作業療法士	専門職	国家		大学や専門学校等の養成機関でのカリキュラム修了			運動機能の維持・向上に係るリハビリテーション職としての知識の証明
理学療法士	専門職	国家		大学や専門学校等の養成機関でのカリキュラム修了			基本的動作能力の回復・向上に係るリハビリテーション職としての知識・技術の証明
看護師	専門職	国家		大学や専門学校等の養成機関でのカリキュラム修了			病気やケガをした人の療養や診療を補助する医療専門職
社会福祉主事任用資格		任用		社会福祉士 精神保健福祉士 指定の講習	ルートによる		自治体の福祉事務所に属し、社会福祉に関わるサポートを行う職員である社会福祉主事になるための資格

介護施設形態別 介護の職種・資格要件

施設や職種によって、資格要件が異なります。希望する職場で働くために、無駄なく資格取得できるよう事前に確認し、計画的に受講することが大切です。

施設介護サービスの職種と資格要件

特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）、介護療養型医療施設などでの職種と資格要件です。

職種	資格要件（いずれか）
介護職員	無資格 認知症介護基礎研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
ケアマネージャー （施設ケアマネ）	介護支援専門員
生活相談員	介護福祉士 社会福祉士 精神保健福祉士 社会福祉主事
調理員	管理栄養士 栄養士 調理師
看護職員	看護師 准看護師
機能訓練指導員	看護師/准看護師 理学療法士 作業療法士 言語聴覚士 柔道整復師 あん摩マッサージ指圧師 はり師、きゅう師

居宅介護サービスの職種と資格要件

通所介助（デイサービス）と訪問介護では、職種と資格要件が異なります。

通所介助（デイサービス）

職種	資格要件（いずれか）
介護職員	無資格 認知症介護基礎研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
生活相談員	介護福祉士 社会福祉士 精神保健福祉士 社会福祉主事
調理員	管理栄養士 栄養士 調理師
看護職員	看護師 准看護師
機能訓練指導員	看護師/准看護師 理学療法士 作業療法士 言語聴覚士 柔道整復師 あん摩マッサージ指圧師 はり師、きゅう師

訪問介護事業所

職種	資格要件（いずれか）
訪問介護員 （ホームヘルパー）	生活援助従事者研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
サービス提供責任者 （サ責）	介護福祉士 介護福祉士実務者研修

サービス提供責任者（サ責）は、訪問介護事業所の運営に設置が必要な責任者を意味します。資格の名称ではありません。
訪問介護計画書の通りサービスが提供されているかを確認・把握し、ケア内容や目標を訪問介護員に指示します。

その他の居宅サービス

それぞれの事業所の運営に必要な職種と資格要件です。

施設形態	職種	資格要件（いずれか）
居宅介護支援事業所	ケアマネージャー （居宅ケアマネ）	介護支援専門員
短期入所生活介護 （ショートステイ）	介護職員	無資格 認知症介護基礎研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
住宅型有料老人ホーム 軽費老人ホーム	介護職員	無資格 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士

その他の介護サービス事業所の職種と資格要件

認知症対応型共同生活介護施設（グループホーム）

職種	資格要件（いずれか）
介護職員	無資格 認知症介護基礎研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
管理者	認知症介護3年以上の実務経験 認知症対応型サービス事業管理者研修
計画作成担当者	介護支援専門員 認知症介護実践者研修

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）

職種	資格要件（いずれか）
介護職員	無資格 認知症介護基礎研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士
ケアマネージャー （施設ケアマネ）	介護支援専門員
生活相談員	社会福祉士 精神保健福祉士 社会福祉主事 生活相談員
看護職員	看護師 准看護師

介護の職種・資格からみる介護施設形態・サービス

職種や資格からみる、介護施設の形態やサービスの一覧です。

看護職員、調理員、機能訓練指導員は省略しています

居宅サービスの職種・資格要件

職種	主な資格要件	施設 サービス
介護職員 福祉施設介護員	介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士	通所介助（デイサービス） 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 軽費老人ホーム 短期入所生活介護 （ショートステイ）
訪問介護員 （ホームヘルパー）	生活援助従事者研修 介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士	訪問介護
サービス提供責任者	介護福祉士 介護福祉士実務者研修 同行援護従業者養成研修	訪問介護
生活相談員	社会福祉士 社会福祉主事 精神保健福祉士 介護福祉士	通所介助（デイサービス） 介護付き有料老人ホーム
ケアマネージャー	介護支援専門員 （ケアマネージャー）	居宅介護支援 （ケアプラン作成）

施設サービスの職種・資格要件

特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）、介護療養型医療施設などでの職種と資格要件です。

職種	主な資格要件	施設 サービス
介護職員 福祉施設介護員	介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士	特別養護老人ホーム 介護老人保健施設 介護療養型医療施設
生活相談員	社会福祉士 社会福祉主事 精神保健福祉士 介護福祉士	特別養護老人ホーム 介護老人保健施設 介護療養型医療施設
ケアマネージャー （施設ケアマネ）	介護支援専門員 （ケアマネージャー）	特別養護老人ホーム 介護老人保健施設 介護療養型医療施設

その他のサービスの職種・資格要件

職種	主な資格要件	施設 サービス
介護職員 福祉施設介護員	介護職員初任者研修 介護福祉士実務者研修 介護福祉士	グループホーム サービス付き高齢者向け住宅 （サ高住）
管理者 計画作成責任者	介護支援専門員 （ケアマネージャー） 介護福祉士	グループホーム
ケアドライバー	普通自動車二種免許 介護職員初任者研修

介護資格取得の5つメリット

介護の資格取得は、大きなメリットもあります。

仕事を見つけやすい

資格を取得するということは、介護に関する知識や技術を習得していることを、客観的に証明することになります。

仕事の幅も広がりますし、転職や再就職でも、より条件の良い求人に応募しやすくなり、選択の幅が広がります。

介護や利用者への理解が深まる

資格を取得するためには、講習や研修を受けたり、テキストで勉強することになります。伴い、知識も増え、介護や認知症、障がいなどへの理解が深まります。

それが、施設の上司や同僚はもちろん、利用者やそのご家族からの信頼にもつながり、仕事に対する自信にもつながります。

給与アップにつながる

国家資格や公的な資格の場合、給与アップにつながる可能性が高いです。

例えば、介護職の場合、「無資格」「介護職員初任者研修」「介護福祉士実務者研修」「介護福祉士」では、パートやアルバイト、派遣でも入職時の時給にも差があります。もちろん、正社員であれば、資格手当がついたり、昇給するため、給与アップにつながります。

ただし、すべての資格が給与アップに直接つながるわけではありません。資格で得られる知識やスキルと、取得のためにかかる費用や時間などの費用対効果は、考えてみる必要があります。

民間の資格の場合、給与アップにはつながらないことも珍しくありません。一時的には、同じ給与のまま作業が増える可能性もあります。
資格コレクターになるのではなく、自分のキャリアにとって必要とされる知識やスキル、資格を選ぶことが大切です。

スキルアップやキャリアアップにつながる

上位資格や専門的な資格を取得することは、スキルアップやキャリアアップにつながります。

結果、給与アップにもつながりますし、転職などでも有利になりやすくなります。

家族の介護などプライベートでも役立つ

介護に関する知識やスキルは、家族の介護などプライベートでも役立ちます。

家族の介護やケアという実務的なことだけでなく、介護保険やサービス、介護予防や福祉用具（車椅子や歩行器、介護ベッドなど）の知識も習得できるため、介護施設や事業所選びや手続きの際にも役立ちます。

資格取得の費用を抑える方法

キャリアアップ支援事業を利用する

経済産業省が行う「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象者が、対象の資格取得や研修を受講する際の負担軽減、転職支援があります。

サービスへの登録時とキャリア相談対応における初回面談時に在職者であり、雇用主の変更を伴う転職を目指している方が対象です。

資格スクールなどのキャンペーンを利用する

資格スクールでは、キャンペーンを行っていることもあります。

10〜30％OFFなど受講料割引、資格取得後に派遣登録し一定期間派遣で働くと全額返金（実質無料）などもあります。

どこのスクールが、いつどのようなキャンペーンをするかはわかりません。タイミングが合えば、費用を相当抑えることが可能です。受講まで時間的余裕があると、見つけやすくなります。

職場の資格取得支援などを利用する

職場によっては、資格取得にかかる費用の一部負担や、取得後のお祝い金などの資格取得支援があります。

負担してもらえる金額や対象の資格、スクールなど、職場によって規定が異なるので、受講や受験の申込前に確認してくといいでしょう。

ハローワークで職業訓練を受ける

ハローワークの職業訓練で無料で取得できる資格もあります。

ハローワークに登録する、求職中などいくつかの条件がありますし、開講のタイミングが合わない、選考で漏れた、取得までの時間がかかる、など自由度は低めです。

必要な資格なのかを調べてから受講する

介護業界に限らずですが、取得したところで、という資格は世の中に溢れています。

民間資格の場合、自分のスキルアップやキャリアアップに必要な資格なのか、費用対効果はどうなのか、講座の内容、レベルなどはよく確認してから受講するのがポイントです。

国家資格や公的資格であれば、問題はないでしょう。