親の入院見舞い〜見舞金の相場、遠方/短期入院での渡し方、渡すタイミング、義理の親、御見舞金の封筒・入れ方、お見舞いの品、経験談

親が入院した時の御見舞の考え方をまとめておきます。

ざっくりまとめるとこちら↓

親の入院〜御見舞金の金額目安・相場

一般に、親への入院見舞金の金額目安（相場）は10,000円～30,000円程度とされています。

ただ自分の収入、親との関係性、親の経済力、入院期間などによっても異なりますので、あくまで参考値にすぎません。

例えば、入院している親のお世話のために、何度も足を運ぶようであれば、御見舞金やお見舞いの品物は不要と考えてもいいでしょうし、5,000〜10,000円程度でもいいでしょう。

一方で、自分はお世話やお見舞いにはなかなか行けないような場合には、多めの金額を包むなど、状況によって判断する方がいいでしょう。

親の入院見舞いのタイミング

入院見舞いを渡すタイミングはいつ

入院の理由や健康状態にもよりますが、入院して3日〜7日以内、手術の場合には術後2〜3日経過後が一般的です。

入院直後の検査や手続き等で慌ただしい時、術前術後や体調が悪い日などは避ける方が無難です。

入院前に「お見舞い」を渡すのは

入院する日が前もってわかっている場合には、入院前にお見舞いを渡しても構いません。

御見舞金、もしくは入院時に必要なものを購入しお見舞いの品物として渡すのもいいでしょう。

入院時には、寝衣（一般には前開きのパジャマなど）、病棟での靴、羽織もの、下着、タオル、必要に応じてクッションやブランケットなどのほか、衛生用品や身の回りの消耗品なども必要です。初めての入院の場合には、買い揃えるものもありますし、何度目かの入院でも季節が変わると買い足すものもあります。

入院時に必要なものを聞き、購入が必要なものを見舞いの品とすると、双方に無駄がありません。

短期入院の場合 お見舞いを渡すタイミング

数日〜1週間程度の短期入院であれば、入院前・退院後に御見舞を渡す方が落ち着いています。

遠方に住む親が入院する時のお見舞いの渡し方

遠方に住んでいて、早々にお見舞いに伺うことが難しい場合には、できる方法で対応します。

自分は遠方に住んでいて、自分の親族が親のお世話をするような場合には、親族に見舞金等を送ることもできます。その場合でも、親には電話やメールなどで連絡を入れておくと行き違いや勘違いなどがなくなります。

現金を発送する場合には「現金書留」を使います

義理の親の入院見舞い

義理の親の入院の場合、お見舞いの品物を贈る方が無難です。

これには、目上の人にお金を贈るのは失礼との古くからの考え方によるものです。

といっても、そちら側の親族と歩調を合わせる方が大切です。配偶者の兄弟姉妹が「見舞金」であれば現金を包む方が無難です。配偶者に兄弟姉妹がいない場合、連絡をとっていないような場合には、品物の方が無難と言えるでしょう。

入院見舞いの包み方〜封筒・表書き・お札の入れ方

のし紙（掛け紙）や水引などについては、基本的に次のように考えます。

病気やケガのお見舞金

病気やケガのお見舞金は、祝い事ではありませんが、快復を祈念して熨斗なし・紅白の結び切りの祝儀袋を使用します。

近年の傾向として、家族・親族・友人知人など用としては、水引なしの方が人気です。

お見舞金の表書きや裏側の書き方

表書きは「御見舞」「お見舞」など。印刷してある封筒を使うこともできます。

中袋は、表側に金額、裏側に住所、氏名、電話番号などの連絡先を書きますが、家族ですから表書き「御見舞」などだけでも構わないでしょう。

お見舞金はピン札/新札なのか

御見舞金の場合、新札/ピン札は使いません。

とはいえ、ヨレヨレなお札、汚れているお札などは気持ちのいいものではありませんので、手持ちの中からキレイなお札を選ぶといいでしょう。ピン札に見える場合には、真ん中を軽く一折りしてから包むと間違いありません。

親の入院見舞いにオススメの品物

親との関係性や、入院期間、ケガか病気か、健康状態にもよりますが、お見舞いの品物は入院期間中、もしくは退院後に使用できるものがいいでしょう。

入院中、個室であればそれなりにスペースもありますが、相部屋の場合は荷物などを置けるスペースは限られています。あったら便利なものでも、嵩張るようなものは使えるかどうか、必要かどうか確認してからの方がいいです。

ネット上には、ハンドクリームとかマッサージや美容関連商品などが挙げられていますが、あの手の情報は「売る側」によって作られたものです。実際もらって嬉しいか、実際使うか/使えるかは別問題です。

私個人の経験としては、、

親/家族の入院のお世話〜交通費は医療費控除になるのか

親や自分の家族/親族が入院し、そのお世話のための交通費は、基本的に医療費控除の対象にはなりません。

厚労省によると、「患者の年齢や病状からみて、患者を一人で通院させることが危険な場合には、患者の通院費のほかに付添人の交通費(通院のために通常必要なものに限ります。)も医療費控除の対象」。ただし、入院している患者の世話の場合、患者本人が通院しているわけではないので、お世話する側の交通費は医療費控除の対象にはならないとしています。

  患者の世話のための家族の交通費